偽美白化粧品成分 グリチルリチン酸ジカリウムによる老化促進の危険性や逆効果となる敏感肌・乾燥肌対策

グリチルリチン酸ジカリウム(甘草由来)配合美白化粧品による偽美白ケアの危険性や、低刺激性を求めるあまりに間違った敏感肌対策となる危険性や非効率的な乾燥肌対策について、情報発信致します。

肥満症や糖尿病でない健康な若者はコロナワクチン接種前にメリットとデメリット比較検討すべき?

ブログカテゴリ7(その他 コロナワクチン等予防接種)  

この記事は、最下部に表示されている文責者である弊社公式サイト内「新型コロナウィルス・新型肺炎対策のまとめ 第8部」のうちの、一部の分割記事となります。 

全文をご覧になりたい場合は、上のリンクをクリック下さい。 

 

コロナワクチン接種の努力義務に関するシリーズ初回記事

(前回の ポリソルベート80やPEGの生殖器損傷リスクの可能性に関する記事 よりの続き)

 

私はワクチン反対論者でもワクチン賛成派でもありません。

政治家によっては、盲目的にコロナワクチン接種をするように呼び掛けているようです。

しかし厚生労働省はホームページにて「あくまでも、ご本人が納得した上で接種をご判断」と、わたしたち国民にしっかりした検討するようにと喚起しております。

何も考えずに安易に新型コロナワクチン接種すべきではないと、考えている一人であるだけです。

まずはお断りをさせて頂きます。

 

これまで18世紀の種痘を含めたワクチン全般のことを検証しながら、新型コロナワクチンの予防接種における危険性について述べてまいりました。

これまでの連続記事の目的は、ワクチン接種を拒否すべきと主張するものではありません。

ワクチン接種のデメリットをも見極めたうえで、接種すべきか否かのご検討の際の、ご参考にして頂くのが目的です。

ただし検討する際には、正しい情報が国民に提供されるべきでしょう。

初回の記事に書きましたが、目には見えない何らかの大きな力が働いて、持病のない若者が重症化するといったデマがテレビなどで流されている状況です。

私が知る限りでは、健康な若者にとって新型コロナウイルス感染症は、これまでの風邪と大差なく、通常は重症化しないまま又は無症状のまま、治癒すると言われています。

肥満症でもない健康な若者にとって、特別な治療を要せずとも治るような感染症を予防するために、アレルギー/アナフィラキシーショック発症リスクや早期卵巣不全のリスクが懸念される成分を含有するワクチンを、わざわざ接種すべきなのかといった、強い疑問がわいてきます。

新型コロナワクチンをするにせよ、しないにせよ、とくに次世代の日本を担う若い世代の方々が健全な判断ができるよう、マスコミは「持病のない若者が重症化」といったウソの情報を流布すべきでないでしょう。

今まで薬剤の注射でアナフィラキシーショックやアレルギーを起こしたことがあったり、長期間の化粧品の濫用で極度な乾燥肌や敏感肌でポリエチレングリコール/ポリソルベート80によるアナフィラキシーショックが懸念される、またはハンドクリームで逆に手荒れを起こしてしまうほど化学物質に弱いとご心配が理由で、新型コロナワクチン接種をためらっておられる読者様もいらっしゃると思います。

この、若い人でも肥満症であれば重症化しやすい、または不幸な死亡例もあるといったことは、逆からいえば、ワクチン接種はしないがメタボにならないように健康管理をしっかりする、喫煙者であれば禁煙またはタバコの本数を減らすなどの工夫をすれば、ご自身の身体の免疫力を高めてコロナウイルスの巣窟/媒体にしないことも可能というわけです。

極端な表現になるかもしれませんが、本来であれば重症化しない若い人が重症化すると、医療機関でのご高齢者のためのベッドの空きが、なくなってしまいます。

それであれば公衆衛生確立の義務を、果たしたといえるのではないでしょうか。

一部例外はあるかもしれませんが、日本の厚生労働省は製薬会社の便宜を図ってでも、国民の生命を危険にさらすことなどありません。

また日本の製薬会社は高い倫理観に基づき経営されていているといっても、過言ではないでしょう。利益追求よりも生命第一を考えるなど、流通を含めた日本の医薬品業界は、健全に機能していると思います。

しかし米国における医薬品業界は、モラルの質で日本とはまったく違います。

そのことを如実に示す例ですが、アメリカの医療専門誌である“New England Journal of Medicine”が1999年6月17日付け記事で、「1997年の1年間でNSAIDs(非ステロイド系消炎鎮痛剤)による変形性関節症とリウマチ患者の死者は16,500人、重度の胃腸障害者数は100,300人に達する。」と報じました。

米国の食品医薬品局は、これだけの被害者が全米で出ているのにもかかわらず、放置していたのです。

食品医薬品局は大手製薬会社に支配されているから、大手製薬会社の利益を図るために、多くの人を見殺しにしたとさえ言われています。

そして今の日米関係を考えると、日本は独立国家ではありながら、米国には逆らえないという現実があります。

その端的な例は、あのオスプレイ墜落事故でしょう。

米軍基地外での事故にもかかわらず、日本側の捜査権は認められませんでした。

つまり日本は対等な独立国とはみなされずに属国の扱いで、実質的な治外法権が発動されてしまいました。

そのほか最近の事例では、別の記事にも書きましたが、厚生労働省が危険な添加物として使用を認めなかった過酢酸製剤(エチドロン酸Na)が、米国の圧力で結果的に、食品添加物として認めざるを得なくなりました。

厚生労働省は今でも、過酢酸製剤によるアレルギー発症の危険性を否定していない立場であり、これから先はアレルギーの増加や女性の骨粗鬆化が懸念されます。

以上のように日米の力関係は、決して対等でないのが現実です。

これはあくまでも仮のお話ですが、このような両国の力関係のなかで、強大な力をもつ米国の製薬会社が何らかの意思表示をした場合、行政やマスコミを含めた日本が、屈せずに対峙可能かが疑問です。

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2021年6月19日付けコログ内のオリジナル記事) 

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