偽美白化粧品成分 グリチルリチン酸ジカリウムによる老化促進の危険性や逆効果となる敏感肌・乾燥肌対策

グリチルリチン酸ジカリウム(甘草由来)配合美白化粧品による偽美白ケアの危険性や、低刺激性を求めるあまりに間違った敏感肌対策となる危険性や非効率的な乾燥肌対策について、情報発信致します。

WHOの圧力を退けた厚労省が日本を新型コロナから救った?

カテゴリ7(その他 新型肺炎対策)

この記事は、最下部に表示されている文責者である弊社公式サイト内「新型コロナウィルス・新型肺炎対策のまとめ 第2部」のうちの、一部の分割記事となります。 

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前回の記事よりの続き) 

欧米諸国の方々は総合的に評価することが、たいへん苦手なようにみえます。

たとえばヒジキについては「ヒ素に汚染された食用海藻」と位置づけ、日本人はよくもそんな危険なものを食べるものだと非難してきました。

それも立派な、国家機関です。

このヒジキの重金属問題には、日本の行政機関も市民への説明などで、随分と迷惑を被ったようです。

確かに我々日本人がヒジキのみをそのまま食するのであれば、問題があるかもしれません。

しかし実際には、水に戻す際に過度な重金属を除去したり、ヒ素を解毒するといわれるニンジンや過剰なヨードを解毒する大豆などと組み合わわされて、ヒジキは安全性の高い料理として調理されます。

これが和食の知恵というものでしょう。

まったく余計なお節介!

じつは同様のお節介がWHO(世界保健機関)より、毎年のように寄せられていました。

それは日本人のヨウ素摂取量に関してことだ。日本人は他の国民に比べて多量摂取しすぎで危険なので、もっと摂取量を減らすべきだと圧力をかけてくるのです。

これは端的にいえば、海藻摂取量をもっと減らせということです。

たしかに昆布を摂取しすぎると、甲状腺疾患に陥ることがあります。

過去に昆布を練り込んだうどんがあり、これは甲状腺疾患に陥る危険性がありました。

しかし現在では甲状腺疾患になるようなケースは非常に稀であり、昆布ダシをふんだんに使用した味噌汁を三度の食事に摂取するといった場合などに限られています。

いっぽうWHOは世界のヨード欠乏症の国々で、ヨウ素添加塩を普及させるなどして、ヨード欠乏症の撲滅活動をしてきたようです。

その結果この10年で、半分の54か国が危機的状況を脱したと主張しています。

改善された54か国に関しては、もちろん賞賛に値することでしょう。

しかし残りの54か国では改善に失敗し、そのうちにイタリアが含まれているということです。

ヨード欠乏症であれば、食用海藻で一発で解決できるはずです。

納豆や漬物などの臭気の強いものは別として、味噌スープであれば欧米人でも問題なく食せます。

週に1度にお椀半量でもよいから、昆布だしベースの味噌を摂取すれば、ヨウ素欠乏症は一気に改善できるでしょう。

コンブがどうしても嫌であれば、カットワカメ0.5グラムが入った味噌スープかコンソメスープを、毎日摂取すればよいだけです。

しかし彼らの頭の中には、効果が不確かなヨウ素強化テーブルソルトのみでの改善しかしないのです。

お話はコロナに戻りますが、イタリアで沢山の方が亡くなったのにもかかわらず、原因がなんら伝わってきませんでした。

私以外にも、非常に疑問にお思いの方は多いようです。

だから多くの方々は、衛生状態がよくなかっただとか、医療設備がととのっていなかったなどと勝手に想像しました。

そういった想像もしない方は、なんて恐ろしい病気だと恐れおののくだけ・・・。

しかし実際にイタリアには、ヨウ素欠病症といった致命的な風土病が存在していましたが、このことが不思議と、ったく報道されませんでした。

ここからはまったくの想像ですが、世界規模的な報道の統制がなされている可能性があります。

素人の私でも、ヨウ素欠病症であれば感染症に陥りやすいことなどわかります。

その事実を知られたくない、つまり、日本人の海藻摂取文化を否定して、効果がなかなか上がらないヨウ素強化塩のみで改善を図ってきたから改善が遅れ、今回の大規模なコロナの大流行が生じてしまったという失策を、隠したかったのではなかろうかという、疑いさえ感じてきます。

要するにWHOのメンツをまもるための、情報封鎖が講じられているのではという疑いです。

世界の最前線で頑張っておられるWHOのスタッフの皆さんを疑うことは、もちろんできれば控えたい。

しかしそうでもしないと、一連の説明がつかないのも事実です。

もしそうであれば、このパンデミックが過ぎ去った後には、日本の食文化の押し付けをする行為にみえてしまうかもしれませんが、WHOはメンツにこだわらず日本の食文化をヨウ素欠乏症に役立てて欲しいと思います。

なお別の記事では、厚生労働省はコンブのヨウ素含有量をグラムあたり1.3mgとしていると書きましたが、これはたいへん重要な役割を果たしています。

弊社が海藻を使用して化粧品(タラソテラピー製品)を企画する際には、フランス・ブルターニュ州にある海藻工業研究所(CEVA)に研究依頼をしますが、同研究所によればラミナリア・ディギタータと称されるフランス昆布(学名:LaminariaDigitata/日本の真昆布の近似種)の乾燥体グラム当たりのヨウ素含有量は、0.5mgから8.0mgと幅が広いのです。

コンブのヨウ素含有量は、採取する季節により大きく変動します。

これはまったくの想像ですが、厚生労働省のご担当者は、故意にヨウ素含有量が低くなる季節のコンブを被検体に選び、その結果である1.3mgを公式の数値として採用されたのではないでしょうか。

コンブは他の海藻と比較にならないほどヨウ素を含有しているために、コンブでのヨウ素含有量如何で、見せかけの日本人のヨウ素摂取量を下げることができます。

ヨウ素含有量X 消費量 ÷ 人口」だからです。

こうすればWHOのうるさい方々を、納得させることができるということです。

もしWHOの圧力に屈していたら、食用海藻に関する食品衛生法を欧米並みに、改悪する必要があったでしょう。

そうなってしまえば世界遺産である日本の食文化は、決定的なダメージをうけることとなります。

そして、これはもちろん私の仮説が正しいという前提でのことですが、イタリアやフランスに比べて日本での人口に対するコロナ関連死者数の比率が3桁も下回っていることに、この「1.3mg」は大きく貢献しているのではと思われます。

もしWHOの圧力に屈していたとしたら、既にコロナで亡くなられた方には申し訳ない表現となってしまいますが、日本でのコロナによる死者数は1桁増えて、韓国と同レベルになっていたのではないでしょうか・・・。(→ 続きの記事)  

 

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Edible seaweeds may save human race from coronavirus !

EDIBLE SEAWEEDS MAY SAVE HUMAN RACE FROM CORONAVIRUS DISEASE (COVID-19) PANDEMIC !

I myself is only a tiny seaweed researcher.  Recently I found out 2 important factors as follows..

1. Not a few people in Italy, including Calabria region, have been suffered from IDDs (iodine deficiency disorders).

2. The number of dead in countries which have a food culture of eating seaweeds is very few.

(dead / population ratio as of March 31, 2020)

Italy : 0.026 %
France : 0.013 %
Ireland : 0.003 %
Denmark : 0.003 %  (*)
Norway : 0.001 %  (*)
Korea : 0.0004 %
Japan : 0.00001 %

Ireland people have eaten "Chondrus Crispus" (red algae) for long time.  So the name of the seaweed is also called as "Irish Moss".

Korea imported Japanese edible seaweed culture partially.

(*) Concerning these 2 countries, exact information about food culture is not available to me.  But it is the fact that the Vikings were eating Fucus (brown algae) in order to prevent scurvy in ancient times. .

Just one more information, I would like to refer to the case of Brittany region in France most of whose residents are Celtics (same as Ireland people).
 
(dead / population ratio as of April 06, 2020)

Brittany in France : 0.002 %

 

I show the detail of the above in our website in Japanese. 

https://www.alga.jp/sup_newcoronavirus.html

Anticle 7 and 8

 

The above is only a hypothesis, but I have already started to recommend my friends to eat 1 -2 grams of Kombu (Laminalia/Kelp) in dry matters per day. 

A gram of Kombu contains approx. 5mg of iodine. 

According to the very famous Japanese doctor for his alternative medicine activities, intake of 10 mg of iodine per day is not dangerous for Japanese people because they have been very familiar with various edible seaweeds for long time. 

Of course, fewer intake of Kombu is recommended to other country people.

I shall be obliged if this information would be useful for your people.

イタリアでの新型コロナウイルス大流行 風土病のヨウ素(ヨード)欠乏症が原因?

カテゴリ7(その他 新型肺炎対策)   

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前回の記事よりの続き)

ヨウ素は、世界的には不足が起きやすい無機質であり、不足すると甲状腺腫が起きることが知られている。実際に、世界各地でヨウ素不足により地方病性の甲状腺腫が起きており、世界中のヨウ素不足地帯では、食塩に添加することなどによってヨウ素不足による甲状腺腫を予防する政策がとられている。」  

上記は「第六次改訂日本人の栄養所要量」の、ヨウ素(ヨード)に関するページの冒頭部分の記述です。

じつは新型肺炎が大流行して多くの方が亡くなられたイタリアは、ヨード欠乏症が深刻なお国柄です。

イタリアではヨウ素欠乏症の風土病があり、またイタリア全国的にもヨウ素摂取不足の傾向があります。

そのためヨード強化食卓塩が一般的なようですが、全国的なヨウ素不足はほとんど解消されていないとも言われています。

すべての国を照らし合わせたわけではないですが、ヨウ素不足が懸念されている国と新型コロナウィルスによる被害が深刻な国が合致しているのではなかろうか、食卓塩がヨウ素強化されている国と一致していないかというのが、私の仮説でです。

日本での感染者の海藻摂取状況を知る術もないため仮説に過ぎないですが、つじつまが合っているため確実性は高いと考えます。

日本における食用海藻の消費量は、20世紀終盤からずっと減少してきています。

ヨードが放射能汚染から身をまもるということで、東日本大震災に伴う福島原発事故の直後のみ、例外的に消費量が上昇しました。

この消費量上昇を例外的にせしめたのは、2012年4月に発生した国家による「海藻発がん」論文事件です。

おおよそ非科学的ともいえる追跡調査や論拠により国民を混乱させて、再び国民の海藻離れへと導いてしまった。その結果生活習慣病患者数が増えた可能性は否定できないでしょう。

以上のことから、新型コロナ対策として1日当たり1~2グラムの昆布摂取というのが、アルガ・アイからの提言です。

長い歴史のなかで安全性が確かめられた食材であり、また安価であるため、ダメ元でも実践する価値はあるでしょう。

富める方も貧しい方も、平等に実践できます。

ただし他の海藻を食する場合はコンブ摂取量を1グラムに減らすなどの工夫を、また海藻アレルギーや甲状腺疾患の場合は、主治医の先生との相談が必要となるでしょう。  

 

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昆布1~2g毎日摂取による適量のヨウ素(ヨード)接種が新型コロナウイルス感染拡大防止に効果的?

カテゴリ7(その他 新型肺炎対策)           

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前回の記事よりの続き)

感染症対策として、もちろんすべての栄養素を適切に摂取しておくことが望ましいでしょうが、その中でもとりわけ重要とされている必須ミネラルがあります。

そのうちのひとつが、海洋ミネラルのヨウ素(ヨード)です。

不足すれば衰弱して易感染性に陥ることが、古来より知られています。

ヨウ素は魚介類にも含有されていますが、とりわけ海藻に豊富に含まれています。

最もヨウ素を多量に含むのは昆布で、乾燥体でグラム当たり5mg程度。

(1mgは1/1000グラム、厚生労働省は含有量を1.3mgとしていますが、これはきわめて低めの数値。詳しくは詳細ページへ)

日本人の食事摂取基準2020年版によれば、ヨウ素の成人の推奨摂取量は0.13mg/日であり、許容上限摂取量は3.0mg/日とされています。

ヨウ素は摂取量が少なくても多すぎても、甲状腺疾患の原因となります。

厚生労働省は、平均的には充分ヨウ素摂取は足りている、むしろ過剰摂取気味であるとしています。

しかしこれはあくまでも「平均」であり、海藻が好きな方は3度の食事に、昆布ダシのお味噌汁を摂取する方もおられるようです。

1回に昆布3グラム使用するとして3食で9グラム、ヨウ素換算で45mgとなるが、それがただちに甲状腺疾患につながるというわけではありません。

なぜなら大豆を原料とする豆腐や味噌には、過剰なヨウ素を解毒する作用があるからです。

とはいえ安全のため、昆布であれば2グラムまでに抑えたいところでしょう。

日本人であれば10mg程度のヨウ素摂取は実害がないとされている意見が支配的であり、実際そのようです。

(詳しくお知りになりたい方は、海藻のヨウ素含有量に関する記事海藻と豆類の組み合わせに関する記事をご参照下さい。)

このようにヨウ素摂取が過剰気味になる方がおられるということは、足りない方もおられるということになります。

あくまでも「平均的に足りている」からです。

専門家によれば、ヨウ素不足の方は決して少数ではなく、かなりおられる可能性が高いとのこと。

端的にいえば、洋食中心の食生活しか食さない方は、ヨウ素不足である危険性があります。

ヨウ素は寒い時期に多く消費されることから、春先には体内のヨウ素が枯渇している可能性が懸念されるところです。

とくに胎児を宿した妊婦さんは赤ちゃんの成長にもヨウ素が必要であるため、要注意でしょう。

また困ったことに洋食中心でありながらも、なぜか豆腐だけは食するといった方もおられるようです。

大豆の成分はヨウ素を消費してしまうため、決定的なヨウ素不足に陥る危険性があります。

国によっては大豆を子供に摂取させないようにしているが、この大豆の成分が必要なヨウ素までも消費してしまうという副作用を懸念してのことです。

ヨウ素が不足すれば成長が止まります。

最初にヨウ素不足は易感染性になると述べましたが、これは新型コロナウィルスに対しても例外でない可能性が非常に高いでしょう。

下記は2020年3月31日現在の、人口に対する新型肺炎による死者の比率(%)です。

比較しやすくするために、小数点以下の桁数は揃えていません。

イタリア  :0.026
フランス  :0.013
アイルランド:0.003
デンマーク :0.003
ノールウェイ:0.001
韓国    :0.0004
日本    :0.00001

緯度が低い国では、冷房が極端に普及でもしていない限りは大流行は起こりにくいため、対象から除外しています。

同じEU諸国でもイタリアとフランスに比べて、アイルランドデンマークとノールウェイの死者が一桁少なくなっています。

また韓国はもう一桁少なく、さらに日本はもう一桁少なくなります。

じつはイタリアとフランス以外は、海藻を食する何らかの文化・風習があります。

ノリやコンブやワカメやヒジキは、そのまま英語としても通用するぐらい、食用海藻として利用した文化は日本が最初とされています。

よく似た例ですが、民族名を冠している海藻もあります。

アイリッシュモスとよばれるツノマタ(学名: Chondrus Crispus)で、増粘多糖類のカラギナンの原料となります。

千葉県の風土料理に「海草」なるものがありますが、それは近似種のコトジツノマタを調理したものです。

アイルランドに住むケルト人は古来よりこの海藻を食料として利用してきた。とくに飢饉のときには、この海藻で飢えを凌いだとされています。

そのケルト人であるが、フランスにも多く住む地域がああります。

かつてはブルターニュ公国であった現在のブルターニュ州で、この地域に限っての2020年4月6日時点の死亡者の比率(%)は、下記のとおりです。

ブルターニュ州:0.002

デンマークとノールウェイは、バイキングを生んだ国とされています。

船乗りにとってイチバン厄介な病気は、ビタミンC不足による壊血病でした。

バイキングはビタミンC補給のため、ヒバマタ(フーカス)という海藻を食べていたという事実があります。

じつはこの海藻は私も食したことがあるが、獣臭のような異臭を放ちます。

加熱するとさらに臭いは激しくなり、思わず戻しそうになった経験があります。

おまけに日本人が食する海藻に比べて、テクスチャーはたいへん硬いのです。

こんな海藻を食することができるのであれば、他の海藻も難なく食せるのではと推測できます。

詳しく調べてみないと正確なことは言えないものの、デンマークとノールウェイは海藻を食用とすることには抵抗がないようで、海藻を使用した様々な開発されているようです。

韓国旅行をされた方はご存知だと思いますが、キムパプ(キンパ)と称される海苔巻きご飯が人気です。

日本の巻き寿司と違って、酢飯は使いません。

もともとサンドイッチと同じく行楽用ですが、ソウルやプサンなどの大都市の裏通りを歩けば学校帰りの子供たちが、屋台で頬張っているのをよく見かけます。

それほど韓国での海苔の摂取量は、とても多いのです。

またビビンパ等の韓国料理には、ワカメなども使用されます。

イタリアやフランスに比べれば、他の国の殆どは島国または海に囲まれていて、人の往来は少ないのではという議論の余地はあるでしょう。

しかし次の事実を考え併せれば、あながち間違った方向ではないことが、おわかり頂けると思います。(続タリアでの風土病に関する次の記事へ)  

 

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新型コロナウィルス感染防止のためにストレスケアを!

 カテゴリ7(その他 新型肺炎対策)

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前回の記事よりの続き) 

政府からはストレスケアについての方策がまったく聞こえてきません。

かろうじて自治体が住民の立場に立ち、たとえば前出の運動施設の利用を自粛の対象から外している状況です。

過度なストレスの蓄積は心を蝕むだけでなく、身体をも侵します。

ストレスが原因で病に倒れた方ならおわかりであろうが、重症化して治癒後も身体に爪痕を残すことが少なくありません。

ヒトには体表(皮膚)にだけでなく、すでに体内にもさまざまな菌が住みこんでいる場合が多いです。

すなわち、ヒトは雑菌と共存しているのです。

この場合の体内とは、腸内を除いてのことです。。

いわゆる日和見菌または常在菌とよばれる雑菌で、平時は身体に悪さをしないばかりか、利益を与えてくれることもあります。

しかし身体が過度なストレスを受け続けると、免疫力(抵抗力)が一気に低下して、本来は無害のはずの日和見菌が体表や体内で暴れ出すこととなります。

体表の皮膚炎だけで済めばよいが、体内を日和見菌に侵された場合は、一般的には抗生物質の投与となります。

腸内の善玉菌をも殺すから腸内環境は悪化!

薬剤が強すぎて体質に合わなければ、肝臓障害まで引き起こします。

こうなってしまえば当人にとっては新型肺炎どころのお話ではないし、そんな状態で新型コロナウィルスに感染でもすれば、志村さんと同様の悲劇が予測されます。

肝臓疾患を患えば免疫力が落ちるため、まさに致命的!

またストレスを受け続けることにより、ガン患者が一気に増える危険性もあります。

関西のお笑いを聞いて笑ったらがん細胞が消えたという有名なお話がありますが、まさにその逆となるわけです。

もちろん数値として表すことは難しいものの、関西のお笑いが健康増進に貢献していることは明らかなこと。

巣鴨地蔵通り商店街が縁日を開催して、多くのお年寄り/ご高齢者を動員したと非難の対象になっているようです。

たしかに感染防止ということでは、お年寄りが人ごみの中を歩くのは、感染の危険性は否定できないでしょう。

しかし何の代案もなくお年寄りをご自宅に押し込めることは、お年寄りから体力を奪い感染リスクを高めることにもなります。

不謹慎だと咎める前に、ストレスケアを含めた多角的な議論が必要ではないでしょうか。

以上のことから、新型コロナウイルスによる直接的被害よりも、緊急事態宣言発令下における自粛によるストレスが原因の被害が大きくなる可能性を、誰も否定できないでしょう。

自粛や我慢を長期間強いるのは、非常に困難です。

すでに現時点で、ストレスで爆発しかけている方が少なくありません。

戦後最大ともいえる今回の問題は、ストレスケアなども含めた多角的が議論が、望まれると思います。(続きの記事へ)  

 

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ヘイトスピーチ天国の東京都でオリンピック開催は危険?

 カテゴリ7(その他 新型肺炎対策)

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前回の記事よりの続き) 

今イチバン懸念されることは、このストレスが単なる言葉の暴力にとどまらず、直接行動にまで発展することです 。

単なるヘイトスピーチにとどまらず、「中国人を皆殺しにせよ。」といった、狂暴性を伴った殺人教唆にまで発展してしまっています。。。。。

たとえ悪ふざけでネットで書き込んだとしても、立派な殺人教唆です。

逮捕が相当であるにもかかわらず、行政は放置したままが現状です。

ヘイトスピーチですら罰則は設けられておらず、ほぼ野放し状態です。

かつての関東大震災発生直後に行われた、日本人による大規模な在日朝鮮人虐殺事件をご存知であれば、これがどれだけ恐ろしいことであるかご理解頂けると思います。

発端は「井戸に朝鮮人が毒を投げ込んだ」という、根も葉もないデマでした。

それを鵜呑みにした日本人が道行く人々に「10円」と言わせ、言葉の最初に濁音を発音できな韓国人・朝鮮人が「チュウエン」と答えると、強度なストレス下で狂暴となった日本人たちに取り囲まれて、棒材などでめった打ちにされ撲殺されました。

とくに日本語をしゃべることができない多くの幼い子供たちが犠牲に!

まことに惨い事件でした。。

東南アジアを含むアジア諸国の方で、「ひとり一人の日本人は親切で善良だと思うが、集団化した日本人は恐い。」と言われる方が少なくない。

多くの日本人は、自らを狂暴な人間と思わないと思うが、他のアジア諸国の方からみれば、そうではないということです。

朝鮮人を撲殺した日本人は、狂暴ではなくいたって普通の日本人であったとされます。

自らの民族を必要以上に貶めるつもりはないが、人間または日本人のDNAには潜在的に残虐性が組込まれていていて、何らかの発端で理性を押さえつけてしまうと言えるかもしれません。

ですからその予兆には、注意すべきと思います。

実際に殺人が行われた場合のみに殺人教唆が適用されるというのが、現在の一般的な法律の適用のようでです。

しかし特段法の解釈を特段変えることもなく、「中国人を皆殺しにせよ。」とあおった事実があれば、殺人教唆容疑で逮捕できるはずです。

東京都内ではこれまで何度も殺人教唆を伴うヘイトスピーチが繰り広げられてきましたが、何件かがヘイトスピーチと認定されたのみ。

罰則はないわけですから、実質野放し状態といえます。

都知事がもしその気であれば、指揮下の警視庁を動かして監視カメラ等を駆使すれば、殺人教唆を行った者を特定・逮捕するのは簡単なはずです。

ストレスが蔓延する前に、悪しき芽を根こそぎ摘み取るべきでしょう。

これはまったくの想像ではあるが、日本におられる中国人の方々は、新型コロナウィルスそのものよりも、ストレスに毒された日本人のほうが怖いのではないでしょうか。

また在日韓国人在日朝鮮人の方々は、いつ矛先が彼らに向けられて、関東大震災時の大虐殺が再現されないかと、心配でたまらないと思います。

日本人以外の他の民族の方々には少々冷たい言い方にはなってしまいますが、他の民族を思いやるべきだと言っているのではありません。

義務教育で長々と道徳教育を受けてきても民族差別・人種差別を平気でやっているのですから、注意してもすぐに改めるとは考えにくいでしょう。

差別する人は戦時下では殺人マシン/鉄砲玉として重宝されるということを、まずは知るべきでしょう。

違う国籍の方々を思いやるのは、その後でもよいのではと思います。

差別は戦時下で大いに利用され、まっさきに死んでいったのは、不幸にも差別心を叩き込まれた方々です。

差別は他民族との連帯を分断し、意思疎通をできなくします。

複雑な思考が苦手で、ステレオタイプでしか物事を判断できない、すなわち思考停止しがちな方がよく陥るようです。

「いきすぎた不謹慎狩り」をする人たちも、それに相当するといえるでしょう。

太平洋戦時下での「鬼畜米英」という言葉は、敵は人間ではない邪悪な鬼であり、退治すべきだと教えこむ手段です。

ほんとうに頭に角がはえていると信じた日本人も少なくありません。

そんな魔物から故郷の家族を救うためだと、当然のように対戦相手を殺し、そして死んでいかれました。

ストレスが極度に達した場合に大惨事が発生する下地が、新型コロナウィルスの感染拡大のスピード以上に整いつつあります。

ただでさえ「誰でもいいから殺してやりたい」といった危険な輩が現在増殖中ともいわれます。

時折発生する刃物で人を切り付ける通り魔事件や、歩行者に車で突っ込んでひき殺すといった無差別殺人です。

このようなことが今まで以上に、小規模・大規模にかかわらず、何かのきっかけで現実化する危険性を否定できないでしょう。

第二次世界大戦の終盤では日本の本土上空の制空権は完全に米軍に掌握され、B29爆撃機がほぼ毎日飛来してきていました。

ゼロ戦でも到底届かない高高度を飛行するB29に対し、竹槍(竹やり)で突き落とせと言われ、従わなければ「不謹慎!」と罵られることも!

「不謹慎!」と咎める者には論理性などなく、精神論的・感情的に正義をかざしているだけです。

もしこの時点で次善の策として早期の終戦を決意していたのなら、広島や長崎の悲劇はなかったでしょう。

感情的に「不謹慎!」と他人を咎める者は思考が停止しているという点では、「中国人を皆殺しにせよ!」と殺人を教唆する輩と同じです。

言葉が「不謹慎!」から「中国人を皆殺しにせよ!」といった内容に、変異しないことを願うばかりです。

ある意味新型コロナウィルスの、さらなる変異よりも怖いと思います。

東京都知事東京オリンピックを来年に延期としたようです。

しかし新型コロナウィルスの脅威が終息したとしても、このままでは民族・人種差別や殺人教唆の脅威はそのままでしょう。

そんな危険な東京にオリンピックが開催されることに、懸念を抱かざるを得ません。(続きの記事へ)  

 

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志村けんさんの持病を隠しマスコミや東京都知事が新型コロナウイルスの過度な危険性を煽る?

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前回の記事よりの続き)

志村けんさんは高度成長期に突如として現れた、昭和後期からの偉大な大スターです。

ドリフターズに途中から参画し、あっという間にトップメンバーに上り詰めました。

だから志村さんの入院から早すぎる死にショックを受けた、昭和生まれの方は少なくありません。 

今回の志村さんがお亡くなりなられるまでのことを、2020年4月2日付けマイクロソフト記事(女性セブン(小学館系列)2020年4月16日号よりの出典)は下記のように報じています。

「重症化のスピードが異様に速く、たった数時間で、それまで話ができていた患者が、どんどん酸素が足りなくなり、「人工呼吸器」が必要だと思ったら、すでに「人工心肺装置」をつけないと助からない状況に陥っている。それが目の前で一気に起こるので、ものすごく怖い──。そう語ったのは、感染者の治療に最前線で当たっている国際感染症センターの大曲貴夫センター長だ(3月25日の都庁会見)      

本来であればこの記事には、大曲貴夫センター長さんの発言内容は必要はありません。

すなわち、明らかに意図的に、志村けんさんがお亡くなりになるまでの状況とを結び付けてけています。。。

まるで持病/基礎疾患がない志村けんさんが、あっという間にお亡くなりになられたという表現です。

また2020年3月30日10時13分付け日刊スポーツニュース(朝日新聞系列)では、「志村けんさん死去 コロナ肺炎 70歳 持病なし」と報道されました。

しかし実際には志村けんさんは肝臓障害等の、さまざまな疾病でお悩みでした。

主原因は過度な飲酒を伴う夜遊びとされています。

その証拠となるのは2018年10月16日付けの琉球新報の記事です。

すでに志村さんは肝臓障害を患っておられ、医師からの禁酒の指導を受けていました。

掲載されている志村さんの表情をご覧になれば、すでにやつれ切った表情です。 

またスポーツニッポン(毎日新聞系列)3月26日5時58分付けの記事では、「志村けん「重症化」の背景 休肝日なく朝まで酒を飲んで仕事 4年前禁煙するまで1日60本以上のタバコ」と題され、志村さんの度を越した夜遊び好きが紹介されています。

もうおわかりのように、マスコミにおける意図的な情報操作が始まっています。

最初の2つの記事だけを読めば、新型コロナウィルスは健康体でも一気に身体を蝕むような、逃げ場のない恐ろしいウィルスと聞こえます。

この後小池百合子東京都知事は、「最後に悲しみとコロナウイルスの危険性をしっかり届けてくれた。」とインタビューに答え、一気に国民の恐怖心はピークに達したようです。

しかし後の2つの記事を読めば、新型コロナウィルスに対する恐怖心よりも、だれも志村さんの無茶な行動を制止することができなかったのだろうかといった、非常に残念な気持ちになってきます。

また小池百合子都知事の「悲しみ」については異論はありませんが、「コロナウィルの危険性」は誤りでしょう。

「お医者さんのいいつけをまもるべきだった。」「睡眠はやはり健康に必要」となるべきはずです。 

このようなフェイクニュースやデマを流して必要以上の恐怖をあおれば、当然ながら誤った世論の形成につながります。

人の死について偽りを書いてまでも政争の具として利用すること自体が、「不謹慎」ではないでしょうか。

志村けんさんのご冥福を、心よりお祈りしたいと思います。

もうひとつ大事な点は、朝日新聞社の子会社(スポーツ新聞社)がデマを流布している点です。

当たり前のことですが、子会社の日刊スポーツ社は親会社である朝日新聞社の意向に従います。

戦前・戦中にあれだけの大罪を犯した朝日新聞は、まったく反省していません。

発行部数を増やして荒稼ぎをするために、国民の戦意を煽るような好戦的な内容を新聞に書きまくりました。

その結果国民の戦意高揚が頂点に達し、日本の当時の指導者が押し切られてしまいました。

そして開戦後は当時の政府と結託してフェイクニュースを流しまくり、多くの国民や世界の人々の尊い命を奪ったわけです。。

敗戦後の極東国際軍事裁判では当時の主だった指導者が絞首刑に処せられたが、本来であれば朝日新聞社が真っ先に処分を受けるべきとの意見も多かったようです。

またもや同じ過ちを犯している。不謹慎どころのお話ではないでしょう。

憲法には第21条の「知る権利」として保証されているだけで明確に規定されていないものの、報道機関/マスコミは立法・司法・行政の三権に次ぐ第4の権力として、国民の安全と健全な国家の存続に不可欠とされています。

女性セブンのような低俗な雑誌は別として、大手新聞社が第二次大戦以来このようなデマを流すような状況は、あきらかに正常とはいえません。

世の中がおかしくなりつつあるので、流されないように情報選択には充分気を付けるべきでしょう。

なおこのデマがきっかけとなり、ヘイトスピーチ/ヘイトクライムはるかにとおりこして、「中国人皆殺し」といった殺人教唆までに発展しています。(続きの記事へ)  

 

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