マキノ出版 壮快 2020年8月号 洋食よりコロナ対策として効果的な和食摂取の大切さを入稿
カテゴリ７（その他 新型肺炎対策）
この記事は、最下部に表示されている文責者である弊社公式サイト内「新型コロナウィルス・新型肺炎対策のまとめ 第６部」のうちの、一部の分割記事となります。
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（前回の記事よりの続き）
記述している内容が他とは切り口が違うためか、こちらのブログとは別に10年以上続けているココログがNAVERさん等に意見番的な扱いで、リンクを頂戴することがよくございます。
まことにたいへんありがたいことです。
このたびはマキノ出版さんより2012年2月27日付けのインフルエンザに関する記事にお問合せを頂戴し、人気健康雑誌「壮快」令和2年8月号（6月16日発売）に、梅干し緑茶の風邪予防・セルフメディケーションの体験談としての記事を、入稿させて頂きました。
掲載ページは58ページから59ページで、弊社の企業名は記載されておりません。
内容的にはほぼ同記事と同じですが、梅干し特集のため、柊鰯（ひいらぎいわし）の記述はございません。
同記事の内容の繰り返しとなりますが、元旦の梅干し緑茶や節分の柊鰯の風習が「厄除け」として、地方により古来より伝えられています。
季節的に考えて、これらの厄除けの「厄」とは「コロナウイルス」と考えることができます。
すなわち日本では、風邪予防や風邪対策のため和食の一部として、抗ウイルス効果や免疫力アップ効果のある、梅干し緑茶や鰯が食されてきたというわけです。
男性の最長寿国の席をスイスに譲ったものの、男女では日本はまだまだ長寿国世界第１位です。
健康的に長生きしたいのであれば、日本人の真似をすればよいわけです。
たまにフレンチ料理やイタリア料理やジャンクフードのハンバーガーを食することは、よいかもしれません。
しかしこれら料理の母国はご存知のように、COVID-19でたいへんな状態となっております。
わざわざ西洋かぶれをして、不健康になる必要などないでしょう。
また和食の啓蒙をしないで、とかく西洋ハーブを好まれる方がおられます。
基本的に食品輸入は自由であるため、検疫所の職員さんがいくら頑張っても、安全性確保が不十分な危険なハーブは、いくらでも日本に入ってきます。（→ 公式サイト内の関連記事 ）
そのために健康被害があとを絶たないわけです。
最悪の場合は「死」です。
伝統的な和食はさまざまなハーブが織り交ぜられた、まさに健康食品です。
弊社は海藻等を美容成分とする海藻パックなどのタラソテラピー化粧品を企画・販売しているために、とくに和食における食用海藻の調理方法や栄養バランスなどには、私たち日本人のご先祖様の知恵深さを感じます。
また和食が、新型肺炎の重篤化との因果関係が指摘されている、糖尿病や高血圧症や肥満症などの生活習慣病（旧「成人病」）予防に効果のあることは、周知の事実です。
和食そのものが、ダイエット食品というわけです。
もし日本人が和食の啓蒙を捨て去り、西洋ハーブで不健康になれば、それは愚の骨頂ともいえることでしょう。
また和食の啓蒙を忘れた日本人が、新型肺炎で重篤化することになれば、非常に残念なことだと思います。
なお同雑誌には、テレビや新聞などではあまり聞かれない、新型肺炎に関する独自の切り口の評価なども掲載されているようです。
気になられた読者様は、ぜひ壮快８月号をお買い求め下さいませ。 （→ 次の記事 へ）
生活習慣病（旧成人病）予防/改善でコロナウイルス感染拡大防止 ダイエットは必要？
この記事は、最下部に表示されている文責者である弊社公式サイト内「新型コロナウィルス・新型肺炎対策のまとめ 第６部」のうちの、一部の分割記事となります。
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（前回の記事よりの続き）
新型コロナウイルス感染拡大防止のための緊急事態宣言が全国的に解除されて、１ヶ月以上経過しました。
新型コロナウイルス関連死者数は、約１万人のようです。
ご不幸にしてお亡くなりになられた方々には、ご冥福をお祈りいたします。
我が国で新型コロナ対策の中心的役割を担っていた専門家会議では、日本だけで42万人死亡すると警鐘をならしていましたが、そこまでの事態に至らずよかったと思います。
というよりは、やはり騒ぎすぎ（デマを流布してまで危険性を煽り過ぎ）であったのではと、私は思います。
たとえばお亡くなりになられた有名人は、重度の基礎疾患/持病をお持ちになっていた方ばかりです。
代表的な事例は志村けんさんに関することで、大手新聞社系列のスポーツ紙が「志村けんさんに持病なし」とデマ報道したり、東京都知事が「コロナウイルスの危険性についてしっかりメッセージを皆さんに届けてくださった。」といったフェイクメッセージを発信した為、一気に日本でコロナに対する過剰な恐怖心が高まりました。
「爆発的感染」だとか「ロックダウン」などの言葉は、もちろん警戒心や問題意識を高める意味では有効であるかもしれません。
しかしこれらの言葉は上記のデマやフェイクメッセージと絡み合い、完全にヒステリックな世論を築き上げました。
これは大きな間違いでしょう。
そのため緊急事態宣言を発令すべきではないという政府与党の方針が、デマやフェイクメッセージで高揚した世論で歪められ、先般の緊急事態宣言に至ったわけです。
正しい情報によって正しい世論が形成された結果の、緊急事態宣言でなかった点が、大問題でしょう。
この緊急事態宣言発令の結果恐れていたコロナ破綻が、そろそろ本格化してきているようです。自粛生活がもたらした不景気による企業の倒産は、秋まで続くと言われていています。
令和元年～今年初めのの失業率は２％台ですが、すぐにでも４％台に達し、最終的には６％台以上になるのではとも言われています。
失業率が１％上昇すると、自殺者が約4000人増えると言われていますので、政府による早急な対策が必要でしょう。
しかしながら単に金銭的な援助では解決できないという、たいへん難しい対応が予想されます。
お話を有名人のことに戻しますが、たとえ高齢者が新型コロナウイルスに感染しても、元気な方であれば回復するという事実がみえてきます。
つまりCOVID-19は、もちろん程度の差はあるかもしれませんが、単なる風邪とたいして変わらない可能性が高いということです。
このあたりについて政府はまだ総括をしていないようですが、第２波、第３波が本格化するまでには、スタンスを決めておく必要があるでしょう。
1996年に厚生労働省は、「成人病」という呼称を「生活習慣病」という名称に改めました。
成人病とは、糖尿病や高血圧や肥満症といった病気は成人だったら誰でもなるといった誤解を与えます。
これらの病気は食生活などの生活習慣を改善することで、予防することも改善することも可能です。
この厚生労働省の大切なアドバイスをまもっていれば、コロナは恐れるに足りないのではないでしょうか。
あてにならないワクチンよりも、もっとも優先すべきことだと思います。
四方を海に囲まれた日本人は、海藻をふんだんに使用した和食を摂取することにより、健康な身体を維持してきました。
海藻に含まれるヨウ素（ヨード）は代謝を高め、体温を高く維持します。
欧米人よりも、１℃程度高いとも言われています。体温が高ければ、当然ながら免疫力は高くなります。
一人ひとりが健康増進に努めることが、イチバンのコロナ対策ではないでしょうか。
薬用美白化粧水や美白美容液や美白乳液の長期使用/常用でシミ（色素沈着）？
カテゴリ１（グリチルリチン酸ジカリウムの副作用）
この記事は、最下部に表示されている文責者である弊社公式サイト内「グリチルリチン酸2K 平成のまとめ」第５章のうちの、一部の記事の縮小版となります。
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グリチルリチン酸ジカリウム（別名：グリチルリチン酸2K/GKⅡ）には、シミ（色素沈着）取り効果やシミ防止効果があるといった情報を、ネット上の美容サイトや化粧品/コスメのオンラインショップでよく見かけます。
このグリチルリチン酸ジカリウムに関してシミ改善に関する効果がいろいろと書かれているようですが、最大公約数的な効果として、シミの原因となる炎症を抑える効果があるというのがその根拠のようです。
たしかにお肌に炎症が生じればシミができるというのは誤りではないでしょうが、ここには大きな矛盾点があります。
つまり同化粧品成分には、シミ取り効果やシミ防止効果を求めるのは、間違いということです。
しみは色調により、茶しみ（茶色シミ）、こげ茶しみ（こげ茶色シミ）黒しみ（黒色シミ）、灰色シミ、青シミといったものがあります。
これらのうちの灰色しみと青しみは、真皮の中に沈着していて、その他は表皮（基底層～角質層）に存在すると言われています。
真皮の中に出来上がってしまった灰色のシミや青いシミは、通常は取り除くことが難しいとされています。
しかし表皮の中に存在する茶色のシミやこげ茶色のシミや黒いシミは、弊社での経験でのことですが、不適切なスキンケアさえしなければ、比較的簡単に消えたり薄くなるようです。
なぜなら基底層から角質層にかけては、健康なお肌ではターンオーバー（新陳代謝/肌代謝）が活発であり、シミは垢とともに排出されることになるからです。
この大切なお肌のターンオーバーを阻害してしまう、シミ改善の大敵ともいえる化粧品成分があります。
その代表格ともいえる美容成分が、じつはこのグリチルリチン酸ジカリウムなのです。
この化粧品成分配合化粧水や美容液等コスメを使い続けると、まちがいなく色素沈着の改善は遅れます。
あらたなシミはまた発生してくる可能性があるわけですから、結局お肌はシミだらけになってしまう危険性があるのです。
弊社は手作り化粧水の材料を販売している関係上、肌トラブルでお悩みのお客様からさまざまな体験談や情報を頂戴いたします。
シミでお悩みの方でグリチルリチン酸ジカリウム配合コスメをお使いの方は、決して少なくないのです。
グリチルリチン酸ジカリウム不使用のおすすめレシピで出来上がった手作り化粧水を使い始めてから、シミが薄くなったり消えてしまったお客様は、たくさんおられます。
これは弊社製品の効果というわけでなく、「脱グリチルリチン酸ジカリウム」をした結果というわけです。
以上のようにグリチルリチン酸ジカリウムは、シミ対策にはなり得ません。
シミでお悩みであれば、まずはグリチルリチン酸ジカリウム配合コスメの使用を、中止すべきでしょう。
とくに薬用美白化粧水等の長期使用（常用）でシミが増えてきた場合は、要注意といえるでしょう。
新型コロナ・パンデミックの影響で大気汚染が改善？
カテゴリ７（その他 新型肺炎対策）
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（堕落した検察官に関する前回の記事 よりの続き）
先月にここ兵庫県では、新型コロナウイルス感染拡大防止に伴う緊急事態宣言が解除され、多くの公的な運動施設が解放されることとなりました。
ただしスポーツジム等の屋内の運動施設については、まだまだ慎重な自治体は多いようです。
先々週私は車で運動施設に半袖で出かけたのですが、驚くほどの強い日差しで、運動施設に到着するまでに右腕が日焼けを起こしてしまいました。
そして屋外の運動施設でスポーツを楽しんだのですが、当然ながらさらに右腕は日焼けして、帰宅時には真っ赤になっていました。その後少々痒みがましてきて、なんと水泡が！
このようなひどい日焼けは生まれて初めてで、10日ほどでほぼおさまりましたがたいへん驚きました。
外出の機会がそれまで少なかったことも原因として考えられますが、気のせいか紫外線の量が増えているような気もします。
気象庁によれば、とくに紫外線の量に関する特別な情報はないようです。
しかし地球規模的に経済活動が低迷していることは事実であり、その分大気汚染が軽減された可能性があります。
つまり空気がきれいになったということです。
大部分の紫外線は、オゾン層や大気中の酸素に吸収されると言われていますが、粉塵やチリにも吸収されるからです。
いずれにしても外出が制限されていたわけですから、紫外線に対してお肌が弱くなっていることは事実でしょう。
過度な日焼けはもちろんのこと、美肌の維持のためにも、例年以上の紫外線対策が求められるでしょう。
新型コロナウイルスの危険性を煽った新聞社が賭け麻雀
カテゴリ７（その他 新型肺炎対策）
この記事は、最下部に表示されている文責者である弊社公式サイト内「新型コロナウィルス・新型肺炎対策のまとめ 第１部」のうちの、一部の分割記事となります。
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（肥満症等でなければコロナの危険性が低いことに関する前回の記事よりの続き）
法務・検察は「最悪のタイミングだ － 週刊文春は「黒川弘務検事長は接待賭けマージャン常習犯」との見出しで大々的に報じた。グラビアを含めて9ページにわたる記事は、麻雀を終えて5月1日未明にマンションを出る黒川氏らの写真付きで、「言い逃れができないスクープ」（自民幹部）だった。他の3人のメンバーは黒川氏と親しい産経新聞記者2人と朝日新聞社員とされ、朝日新聞は「不適切な行為」と謝罪。産経新聞は「不適切な行為があれば、適切に対処する」とコメントした。（2020年5月22日付け東洋経済オンライン）
「大阪地検特捜部主任検事証拠改ざん事件」を経験した日本国民は、もともと検察官や検察庁そのものに対して、残念ながら良くない印象をもっています。。。
為政者にとって都合がよいともいわれている黒川弘務検事長の定年延長を画策した政府に対して、大多数の国民は今政権や検察に対して大きな不信感を抱いているようです。
この事件で私が最も不本意に感じるのは、緊急事態宣言発令下で朝日新聞記者が同検事長と三密状態で賭けマージャンをしていた点です。
別の記事にも書きましたが、志村けんさんが亡くなられた時に朝日新聞系列のスポーツ紙（日刊スポーツ）が、「志村けんさんに持病なし」とフェイクニュースを流しました。その結果多くの国民は恐れおののき、新型コロナウイルスは死に直結する恐ろしいウイルスだと思い込み、半ばパニック状態になりました。
その直後に小池都知事が志村けんさんの死に関して「コロナウイルスの危険性をしっかり届けてくれた。」とフェイクメッセージを流したことから、新型コロナウイルスに対する爆発的パニックが生じてしまい、ヒステリックな世論へと発展し、政府は引きずられてしまうこととなりました。
今日ある必要以上の新型コロナウイルスに対する恐怖心は、一部のマスコミと一部の政治家によって作り上げられた虚像です。
この構図は日本が滅びかけた、第二次世界大戦前とまったく同じといえるでしょう。
たとえ朝日新聞の子会社であっても、我々国民にとっては同じ朝日新聞です。
みずから恐怖心を煽っておきながら、三密で賭けマージャンをしているとは、朝日新聞社内では新型コロナウイルスはそれほど危険ではないと評価しているのではと、疑いたくなるわけです。
朝日新聞や小池都知事によるフェイクニュースや誤ったメッセージがなかったとしても、もちろん緊急事態宣言が発令されていた可能性はあります。
しかし操作された世論の上にこのたびの緊急事態宣言が成り立ったわけであるから、明らかにプロセスが間違っています。
マスコミや政治家によるフェイクニュースやデマは国政を歪め、国を亡ぼす危険性があります。
なお検察官の問題については、判検交流がある限りは、こういった問題は解決しないでしょう。
検察官が判事となったり、逆もあるわけです。今の日本は形式上三権分立はしているものの、この人的交流がある限り法務省は、戦前の司法省と同じともいわれています。
すなわち最高裁判所事務総局は実質的には、法務省の一部門であるということです。
戦後ＧＨＱが日本を米国の意のままにしたいがために、司法制度についてのみ実質的に旧態を存続させたともいわれています。
重要な問題について、結局最後は為政者側の都合の良い判決が出るケースが多いのは、そのためだとも言われています。
また日本の検察がいったん起訴した刑事裁判の有罪率が高いのは、裁判官と検察官が人的交流で仲良しだからともいわれています。
ここまでの騒ぎになったわけですから、たとえ賭け麻雀程度であっても、日本の風潮に照らし合わせれば、黒川弘務検事長の逮捕・送検が妥当なはずです。
検察官であれば何をやっても罪に問われないと、なぜなら裁判官はお友達なんだからといった風潮は、裁判所が一旦解体・再編成されるなどの抜本的改革がなければ、これからも続くでしょう。
新型コロナウイルス感染症 肥満症や糖尿病等生活習慣病でなければ単なる風邪？
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（ コロナ第二波・第三波の到来に関する前回の記事 よりの続き）
米国の新型コロナ死者、基本的な健康状態が関連か アザー厚生長官
アザー米厚生長官は１７日、新型コロナウイルス感染による米国内の死者数が９万人に迫る現状について、国民の基本的な健康状態が関係しているとの見方を示し、特に黒人層のリスクが高くなっていると指摘した。アザー氏はＣＮＮとのインタビューで米国民の多様性に言及し、基本的な健康状態に格差があるのは問題だと指摘した。これに対して司会者が、米国で死者が多いのは他国に比べて国民が不健康だからという意味かと質問すると、アザー氏は「そういう意味ではない」と主張。一方で、肥満や高血圧、糖尿病など、あらゆる病気のリスクを高めるような「併存症」が一部の層に偏っていると強調した。（2020年5月18日付けCNNニュース ）
私たち国民にとってイチバン必要な情報は、このようなニュースの内容だと思います。
日本ではこういった有益な情報を報じることは余りなく、逆にデマさえ新聞社は流します。
実際にはシリアスな肝臓疾患をお持ちであった志村けんさんの死に関して朝日新聞系列のスポーツ紙は「志村けんさんには持病なかった」とし、東京都知事は「新型コロナウイルスの恐ろしさを届けてくれた」と、誤ったメッセージ/デマを発しました。
今回のコロナでお亡くなりになった他の有名人として岡江久美子さんがおられますが、やはり乳がんや心臓疾患の持病があったとされています。
今回の新型コロナウイルス感染拡大防止に関する国の方針、すなわち緊急事態宣言がまだ発令中の都道府県での自粛や、やや疑問の多い「新しい生活様式」にはもちろん従うべきでしょうが、これがすべてではないと私は思います。
これらの政策は「感染の先送り」でしかない可能性が高いからです。。
新型コロナウイルスから逃げ回っていても、何も解決しないと思います。
このニュースはまさに、このことを示しているのではないでしょうか。
20世紀の終盤に「成人病」という言葉は「生活習慣病」に改められましたが、肥満症や高血圧症や高コレステロール血症などに陥ると、いまだに「成人病」だと思っている方が少なくありません。
薬で治せばよいと、信じて疑わないのです。
しかし実際には、性飼う習慣病を唯一改善・治癒する方法は、食事等の生活を見直すしかないわけです。
改善されないのは、ご本人の努力が足りないことが起因する可能性が高いということです。
経済協力開発機構（OECD）が2017年5月31日に発表した国別肥満率のデータによれば、米国（アメリカ合衆国）は38.2％、ヨーロッパ各国のほとんどが概ね20％超え、韓国は5.3％、日本は3.7％です。男性より女性のほうが、肥満の傾向があるとされています。
韓国は人口あたりに対する新型コロナ関連死者数の少なさでは、先進国と新興国のなかでは今や日本を抜いてトップクラスです。
モバイル情報を駆使してコロナ封じ込めに成功したとよく評されていますが、原因はそれだけではないと思います。
感染者は電車での移動もあったわけですから、それなりにコロナウイルスを拡散しているはずです。
韓国の工場の社員食堂やショッピングセンターのフードコートへ行ってみると、とにかく韓国の方々は男女ともよく食べます。
大雑把な言い方になりますが、平均的日本人の1.5～２倍程度でしょうか・・・。
しかも質も高く、日本の食事が粗末に見えてくるほどです。
その割には街中では、とくに若い女性は太った方をあまり見かけません。
とにかくエネルギッシュで、男女ともに声がたいへん大きいです。
冬ソナのチュンサンとユジンのような物静かな会話は、一般出来ではないでしょう。
別の記事にて述べましたが、韓国は日本の食用海藻文化を取り入れて、日本と同じくヨウ素（ヨード）摂取がしっかりできているたった２つの国です。（ユニセフ発表による）
韓国国内で時折クラスター発生していることから、それなりにコロナウイルスは活動しているはずです。
韓国では自粛も解いてほぼ平常に戻していることから、日本の全国的な緊急事態宣言解除後の、模範的なモデルとなるでしょう。
日本の場合はマスコミや一部の首長のデマや誤ったメッセージにより、新型コロナウイルスに対する過剰な恐怖心が国民に植え付けられ、ロックダウンを含む封鎖政策を望む世論に傾いた結果、緊急事態宣言発令に至りました。
韓国ではそのようなことがあったとは聞いておらず、政府は冷静な対策をとったようです。
それが日本と韓国の政策の、大きな違いでしょう。
最後になりますが、冒頭の記事は生活習慣病等の疾病に陥っていなければ、新型肺炎の重篤化や死亡の可能性が低いことを示唆していることに、他ならないでしょう。（ 東京高検 検事長の賭け麻雀事件に関する次の記事 へ）
感染先延ばしの自粛成功なら新型コロナ第２波３波は来る？
カテゴリ７（その他 新型肺炎対策）
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（フリマで購入したスマホで感染する危険性に関する前回の記事 よりの続き）
39県における緊急事態宣言が、昨日（5月14日）解除されました。
残りの東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県、大阪府、京都府、兵庫県、北海道は引き続き外出制限等の自粛が求められていますが、感染が縮小した場合は、5月21日か月末にも解除されるようです。
まだ正確なデータが出ていないようですが、昨年同時期に比べてインフルエンザウイルスによる被害は、かなり小さくなっているようです。
新型コロナ対策もインフルエンザ対策も基本的に同じであることから、今般の自粛要請から始まった緊急事態宣言は、成功したと言えるのではないでしょうか・・・。
この段階で焦点となってくるのは、やはり新型コロナウイルスの第２波であり第３波です。
今回の緊急事態宣言の成功度が高ければ、第２波か第３波は大きくなる可能性が高いと言われています。
なぜなら新型コロナウイルスは、ただ単に過ぎ去っていく台風ではないからです。
緊急事態宣言や自粛は、一言でいえば「感染の先延ばし」ということです。
地球上に商機/マーケットがあれば、飽和状態になるまで、人間の経済活動は浸透します。
人間にとって経済とは、生存活動です。。。
新型コロナウイルスも同じで、感染できる余地があれば何度でも、人間に押し寄せてくるわけです。
１度目は上手に逃げられたから、２度目、２度目も逃げられたら３度目にといった具合です。
大多数の国民が新型コロナに感染して抗体を持たない限りは、何度でも日本にやってくるのではないでしょうか。
やがて大多数の人間が抗体をもってマーケットが縮小すれば、他の哺乳類や鳥などの他の動物へマーケットを求めるようになるのではと思われます。
また自らを進化、すなわち変異させて新々型となり、新型コロナウイルス感染で獲得できた抗体を、突破しようとするかもしれません。
そうやってコロナウイルスは何万年間、何十万年間、人類のそばで共存してきたのではと思います。
ワクチンによって感染して抗体/免疫力を得るか、通常の感染によって抗体を得るかの違いはあっても、結局最後は大多数の方が新型コロナウイルスに感染するとも言われています。
その時重要不可欠になるのは、質の良い栄養摂取でしょう。
栄養失調/栄養不良であれば、たとえ死亡しなくとも、強い抗体が作れなくなります。
現在、使い捨てマスク1枚100円！
1日1人あたり100円もあれば、もっと質の高い栄養摂取ができるのではと思えてきます。
なお、通常風邪の原因であるコロナウイルスの抗体をしっかり持っていれば、SARSコロナウイルスやMERSコロナウイルスや新型コロナウイルスに対しても、ある程度の免疫力があるとも言われています。
近い種だからです。
もし今年の２～３月時点で大多数の日本人がしっかりとした風邪の抗体を持っていたとするなら、「感染爆発の重大局面」は存在しなかった可能性が高くなります。
つまり結果的には、今回の緊急事態宣言発令の必要性は、なかったということです。
今後はそのあたりも、明らかにされていくでしょう。（ 生活習慣病と新型コロナ関連死に関する次の記事 へ）
