生活習慣病（旧成人病）予防/改善でコロナウイルス感染拡大防止 ダイエットは必要？
この記事は、最下部に表示されている文責者である弊社公式サイト内「新型コロナウィルス・新型肺炎対策のまとめ 第６部」のうちの、一部の分割記事となります。
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（前回の記事よりの続き）
新型コロナウイルス感染拡大防止のための緊急事態宣言が全国的に解除されて、１ヶ月以上経過しました。
新型コロナウイルス関連死者数は、約１万人のようです。
ご不幸にしてお亡くなりになられた方々には、ご冥福をお祈りいたします。
我が国で新型コロナ対策の中心的役割を担っていた専門家会議では、日本だけで42万人死亡すると警鐘をならしていましたが、そこまでの事態に至らずよかったと思います。
というよりは、やはり騒ぎすぎ（デマを流布してまで危険性を煽り過ぎ）であったのではと、私は思います。
たとえばお亡くなりになられた有名人は、重度の基礎疾患/持病をお持ちになっていた方ばかりです。
代表的な事例は志村けんさんに関することで、大手新聞社系列のスポーツ紙が「志村けんさんに持病なし」とデマ報道したり、東京都知事が「コロナウイルスの危険性についてしっかりメッセージを皆さんに届けてくださった。」といったフェイクメッセージを発信した為、一気に日本でコロナに対する過剰な恐怖心が高まりました。
「爆発的感染」だとか「ロックダウン」などの言葉は、もちろん警戒心や問題意識を高める意味では有効であるかもしれません。
しかしこれらの言葉は上記のデマやフェイクメッセージと絡み合い、完全にヒステリックな世論を築き上げました。
これは大きな間違いでしょう。
そのため緊急事態宣言を発令すべきではないという政府与党の方針が、デマやフェイクメッセージで高揚した世論で歪められ、先般の緊急事態宣言に至ったわけです。
正しい情報によって正しい世論が形成された結果の、緊急事態宣言でなかった点が、大問題でしょう。
この緊急事態宣言発令の結果恐れていたコロナ破綻が、そろそろ本格化してきているようです。自粛生活がもたらした不景気による企業の倒産は、秋まで続くと言われていています。
令和元年～今年初めのの失業率は２％台ですが、すぐにでも４％台に達し、最終的には６％台以上になるのではとも言われています。
失業率が１％上昇すると、自殺者が約4000人増えると言われていますので、政府による早急な対策が必要でしょう。
しかしながら単に金銭的な援助では解決できないという、たいへん難しい対応が予想されます。
お話を有名人のことに戻しますが、たとえ高齢者が新型コロナウイルスに感染しても、元気な方であれば回復するという事実がみえてきます。
つまりCOVID-19は、もちろん程度の差はあるかもしれませんが、単なる風邪とたいして変わらない可能性が高いということです。
このあたりについて政府はまだ総括をしていないようですが、第２波、第３波が本格化するまでには、スタンスを決めておく必要があるでしょう。
1996年に厚生労働省は、「成人病」という呼称を「生活習慣病」という名称に改めました。
成人病とは、糖尿病や高血圧や肥満症といった病気は成人だったら誰でもなるといった誤解を与えます。
これらの病気は食生活などの生活習慣を改善することで、予防することも改善することも可能です。
この厚生労働省の大切なアドバイスをまもっていれば、コロナは恐れるに足りないのではないでしょうか。
あてにならないワクチンよりも、もっとも優先すべきことだと思います。
四方を海に囲まれた日本人は、海藻をふんだんに使用した和食を摂取することにより、健康な身体を維持してきました。
海藻に含まれるヨウ素（ヨード）は代謝を高め、体温を高く維持します。
欧米人よりも、１℃程度高いとも言われています。体温が高ければ、当然ながら免疫力は高くなります。
一人ひとりが健康増進に努めることが、イチバンのコロナ対策ではないでしょうか。
